Apple Pay

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Apple Pay(読み:あっぷるぺい)とは、iPhone 6以降およびApple Watchで利用できるアップル謹製の非接触型ICによる電子決済サービスである。

概要[編集]

Apple PayはNFCを利用している関係でタッチから決済完了まで約5秒である。これを使ってのドヤ顔は非常に危険であり、日本の改札で使用すれば後ろから蹴られる、もしくは高確率で舌打ちされるであろう。なお、これはApple Payが悪いわけではなく土台となっているNFCの欠陥である。なお、iPhone 7からNFCに加えFelicaもサポートされ、日本の非接触ICの基準である「0.2秒以下」もクリアしたことで日本でも使えるようになった。


ちなみにモトローラSuicaの入札において「0.2秒」「1分60人以上」という入札仕様を僅かに満たせずに日本市場から撤退している[1]。いまさらこんなものが採用されたらモトローラが不憫でならない。

Apple Payは手持ちのクレジットカードiPhoneのカメラで撮影すると認識・保存し、決済はタッチすることでその内容を非接触型ICにより送信するという仕組みのようだ。ようするにクレジットカードを仮想化するものであり、以後はアップルを経由せずに決済端末は普通のクレジットカードとして決済を行うことになるという。iPhoneには過去1回の履歴しか残らない。

  • iPhone → 受信機 → クレジットカード会社

この仕組みではアップルが儲からないように思えるが、クレジットカード会社から取引総額の0.15%(100ドルにつき15セント)を紳士協定で間接的に徴収する仕組みのようだ[2]

いわゆる日本で普及しているFeliCaをベースとした電子マネーなどとは毛色が大きく異なる。大雑把にいえばEMV(EuroPay, MasterCard, VISA)と呼ばれる「接触型ICチップ付きクレジットカード」を非接触型にしたものである。クレジットカードの発行枚数が桁違いに多い米国ではコストの関係でEMVの普及が遅れておりApple Payへの期待は高い。なお、前述のような異常なほど決済処理が遅い原因は古臭いクレジットカードがベースとなっているため、ホストコンピューターとの通信が遅いせいであると言われている。事実かは定かではない。

後発のくせに類似するサービスと比較して何一つ優れた点はない。 アップルのブランドでゴリ押しである。 数は力だ。

費用など[編集]

Apple Payは利用者には何の利点もないが、店舗側にはイニシャルコストやランニングコストが桁違いに安いという利点がある。 Suicaなどは費用を公開しておらず相手を見て金額を決める方式だが、Apple Payは明瞭会計であり、何より入金の早さが桁違いである。 このため従来は導入したくても相手にすらされなかった零細商店でも導入できる。

初期費用[編集]

Apple Payが提携するSquareの初期費用は980円である。

決済費用[編集]

Apple Payが提携するSquareの決済費用は3.25%である。 当然ながら他のクレジットカード代理店を利用することもできる。

ちなみにクレジットカード会社と直契約の場合は1%未満であるといわれている。 ただし直契約できるのは名のある大企業のみであるため実質的には前述のSquareを基準とするのが確実であろう。

入金期間[編集]

Apple Payが提携するSquareの入金期間は振込先口座が三井住友銀行の場合に限り翌営業日。それ以外の銀行は翌金曜日。

一般的なクレジットカード電子マネーと比較してApple Payは非常に入金が早いのが特徴であり、従来の古臭いクレジットカードシステムは一度解約して、Apple Pay対応クレジットカードシステムを入れたほうが捗ること間違いなしである。前述のように大型店でもない限り初期費用も維持費も従来より遥かに抑えることができる。

世界各国の対応状況[編集]

中国[編集]

中国では銀聯カードとApple Payが提携している関係で非常に人気があるそうだ。

日本[編集]

2016年くらいには一部の小売店で使えるようになるのではないかと言われている。 いわゆる中国人による「爆買い」を目論む小売店が中心となると思われる。 ただ日本人で使うやつは皆無であると思われる。

関連項目[編集]

参考文献[編集]