転用5G
転用5G（5G NSA）とは、既存の4G LTEネットワークを転用して「5G対応のモデム（スマホ）」でしか繋がらなくしたものをいいます。
転用5Gの概要[編集 | ソースを編集]
転用5G（5G Non-Standalone）は、既存の4G LTEインフラを基盤として5Gサービスを展開する方式です。完全な5Gネットワーク（5G Standalone）とは異なり、コアネットワークは4G LTEのままで、無線アクセスネットワークのみを5G化します。
転用5Gは通信速度が遅い[編集 | ソースを編集]
まず、ピクト画像に「5G」と表示されていても通信速度は4G相当しかでません。 理論上はキャリアアグリゲーションなどのソフトウェア的な改善で若干高速化するはずでした。
しかし、iPhone SE2などの5G非対応スマホがまだ市場に大量に存在する関係で、4Gを5Gに完全に置き換えるのではなく、4Gと5Gで2分割する手法が採用されている事例がほとんどです。この方法では単純計算で電波が2分割なので半分、さらに4Gと5Gを分割した中間に緩衝帯が必要なため「4Gだけの時代の半分以下の速度しかでない」という状況に陥ります。
なお、プラチナバンドなどを「4G廃止」「転用5Gに一本化」とすれば、この問題は起きません。
米国では優良誤認・虚偽広告として禁止に[編集 | ソースを編集]
AT&Tは2018年末から、4G LTE-Advancedネットワークを「5G Evolution」または「5GE」と表示し始めました。これは実際には5Gではなく、4G LTEの高度な形態でした。
これがネット上で炎上し、さらにSprint（現T-Mobile）が便乗して訴訟を起こしました。
- 消費者誤認: 多くの消費者が「5GE」を本物の5Gと誤解しました。
- 競合他社からの批判: 他の通信事業者はこの表示を「偽5G」と非難しました。
- 法的問題: Sprint（現T-Mobile）がAT&Tを虚偽広告で提訴しました.
2020年に全米広告審査委員会（National Advertising Review Board）が転用5Gの禁止を勧告しました。 これをうけ2020年5月にAT&Tは「5GE」表示の使用を中止することを発表しました。
AT&Tの事例は、景品表示法における優良誤認表示の典型例と言えます。実際のサービス内容（4G LTE-Advanced）よりも著しく優良であると消費者に誤認させる表示（5GE）を行ったためです。
日本では規制なし[編集 | ソースを編集]
au by KDDI[編集 | ソースを編集]
au by kddiは2021年頃ごろから転用5Gを開始。 転用5Gと4Gを共存させた結果、転用5Gエリアでは4Gも5Gも1Mbpsというクソ品質に。
ソフトバンク[編集 | ソースを編集]
ソフトバンクは2021年頃ごろから転用5Gを開始。
auの2分割とは異なりソフトバンクは転用5Gに一本化を採用。 5G対応スマホでは割と普通に使える品質に。当然のように5G非対応スマホではクソ品質に。
ドコモ[編集 | ソースを編集]
ドコモは2022年ごろから転用5Gを開始。 ただ米国の禁止をうけほとんどエリアを広げず。 そしてサブ6の基地局に注力したが、それが不安定すぎて批判殺到。